テレビ・ラジオ等への出演
- NHK さんいんスペシャル 放送100年 映像でたどる鳥取（NHK鳥取、2025年4月4日）
- DayDay ナゼナゼ「移住先の人気NO.1! 群馬県 ずっと住みたくなる 魅力は？」（日本テレビ、2025年3月5日）
- DayDay ナゼナゼ「住み続けたい街ランキング」（日本テレビ、2024年10月22日）
- DayDay ナゼナゼ「移住特集」（日本テレビ、2024年4月2日）
- Abema Prime News ぱっと見だとニッチな取り組み? SDGs×地域活性化!初期体験がカギ?/社会を変えるのは”笑顔”働き甲斐もアガる? 明るさの連鎖とは（インターネット放送局ABEMA、2020年12月）
- Abema Prime News コロナ禍で”田舎最強説” 家賃20万円→1万円に! ”生活する環境”お金・仕事は? 移住者の生活から考える（インターネット放送局ABEMA、2020年5月）
インタビュー記事・インタビュー動画・新聞コメント等の掲載
- 「移住ブーム」のリアルを探る 〜 データと歴史から見えてくる、地域移住の今と未来 〜 LoLLLウェビナー開催レポート（LoLLL｜移住転職コミュニティ、2025年4月4日）
- 女性が幸福な状態とは 「活躍のロールモデル増やす」「助けてと言える関係先を」 長野市で有志がセミナー（信濃毎日新聞デジタル、2025年3月9日）
- 「地域の役に立つか」という視点の移住施策 少ない人権の観点（信濃毎日新聞、2025年1月24日）
- 地方創生2.0で地方移住・二地域居住・関係人口はどうなるのか？｜『数字とファクトから読み解く 地方移住プロモーション』著者 伊藤将人氏に聞く（KAYAKURA、2025年）
- 地方創生、課題は多様でも「フレーム」化 明かりともる夜も肯定して（朝日新聞デジタル、2024年10月21日）
- 「地域おこし」へ続く試行錯誤 悩みや焦りを共有 協力隊経験者「何かできることあるはず」（信濃毎日新聞、2024年5月29日）
- 【CROSS-東京文創- vol.2-1】「SusHi Tech Tokyo 2024」からみる未来-talk session-（鳶高橋、2024年8月8日）
- 【CROSS-東京文創- vol.2-2】「SusHi Tech Tokyo 2024」からみる未来-talk session-（鳶高橋、2024年8月9日）
- 【CROSS-東京文創- vol.1-2】社会学×建築｜-talk session-（鳶高橋、2024年5月）
- 【CROSS-東京文創- vol.1-1】社会学×建築｜-talk session-（鳶高橋、2024年5月）
- 泰阜・梨久保 若返る山あい（信濃毎日新聞、2023年5月）
- 豊岡市長選3カ月 一橋大・伊藤将人さんに聞く（上）なぜ演劇なのか？（神戸新聞、2021年8月6日）
- 豊岡「演劇のまち」掲げた市長はなぜ敗れた？ 市民との「過程」共有難しく（神戸新聞、2021年8月）
- 農家民泊の行方は(下)（信濃毎日新聞、2021年6月）
- FIRE完全マニュアル（AERA、2021年3月）
- 【SDGs特集 Vol.2】地域 × SDGsの未来、地域に暮らす人々の幸福を追求する（第119回）（とまりぎ、2021年1月）
- 「やむなく移住」組もいる 居心地よくなる支援を（信濃毎日新聞、2021年1月）
- 「ワーケーション」って、どんないいことがあるんですか？（Oggi、2020年）
- コトトバ#25「一橋大学 伊藤将人さん」（コトトバ、2020年10月17日）
- 地域コーディネーター 伊藤将人さん（Re:rise News、2020年4月26日）
寄稿記事の掲載
- 持続可能な移住促進に向けて―移住政策の効果を実感している自治体の多くが実践していること（広報、2025年2月）
- ＜移住したら500万円！＞大胆な金銭的支援の効果を専門家が追ったら残念すぎる結果が。「人口動態に長期的にプラスな影響を与えたものは…」（婦人公論.jp、2025年1月28日）
- 地方移住への関心の高まりは一概に＜社会的に善い動向＞と言えない？専門家「実は弱い立場の人が生きるための消極的な選択肢にもなりつつあり…」（婦人公論.jp、2025年1月27日）
- なぜ自由度が高まった今も＜仕事＞が移住を妨げる？専門家「実は約50年前から現代と同程度の大都市在住者が地方暮らしを望んでいるが…（婦人公論.jp、2025年1月26日）
- 本当に今＜地方移住ブーム＞なのか？分析したらまさかの結果が…専門家「過去には国がブームの到来を予測して期待が外れたことも」（婦人公論.jp、2025年1月25日）
- テレワークの拡大をどう考えるか（公明新聞、2020年11月）
- 若者のアウトバウンド促進こそインバウンド観光業の未来を創る-留学経験を活かし、独自の英語メディアを立ち上げ-（公益財団法人 日本観光振興協会『観光とまちづくり』537、2019年10月）